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アメリカはいま、
ホリデーシーズン。

サンクスギビングデーから、
クリスマスまでの1カ月間。

一年で一番の書き入れ時。

宝石店や玩具店、
ステータスブランドも、
観光客の購買を除けば、
ホリデーシーズンで利益を出している。

そのホリデーシーズンに、
大異変が起こっている。

商人舎流通スーパーニュース。

ブラックフライデーnews｜
米国オンライン販売が前年比43％増の74億ドル

もちろん｢ブラックフライデー｣は、
サンクスギビングデーの翌日の金曜日。
11月第4木曜日の｢1年で一番売れる日｣
今年は11月29日だった。

その今年のブラックフライデーで、
オンライン販売が激増した。

前年比43％増の74億ドル。
1ドル100円換算で7400億円。

1日のオンライン販売額として、
これまでの過去最高は、
昨年のサイバーマンデーだった。

サンクスギビング週間の翌日の月曜日。
1年で一番、オンライン販売が多い日。

昨年は79億ドル(7900億円)。

今年のブラックフライデーのeコマースは、
昨年のサイバーマンデーに次ぐ規模だった。

しかもeコマースの39%が、
スマートフォンでの買物だった。

アドビ・アナリティックス社の予測では、
今年のサイバーマンデーは、
94億ドル(9400億円)に達する。

つまりアメリカでは、
オンライン販売自体が激増する。

リアル店舗での最高販売日まで、
オンラインが増えている。

流通スーパーニュースは言い切る。
｢アメリカではますます、
人々が店にやってこなくなる」

一方、
全米小売業協会news｜
感謝祭の週末に1億8960万人が買物/平均361.9ドル

感謝祭当日からサイバーマンデーまでの5日間、
ショッピング客数は1億8960万人。
昨年の1億6580万人から14%増。

その平均客単価は361.90ドル(3万6190円)。
昨年比で16%増。

この5日間の購買客数順位。
面白い。

⑴ブラックフライデーで、
購買客数8420万人。

⑵スモールビジネスサタデーの5990万人。
ブラックフライデーの翌日の土曜日。

⑶サンクスギビングデー(感謝祭当日)3780万人。

⑷感謝祭の週の日曜日の2920万人

⑸サイバーマンデーの2180万人。

そして問題のオンライン販売。
⑴ブラックフライデーの購買客9320人。
⑵サイバーマンデーは8330万人。

初めて、ブラックフライデーが、
サイバーマンデーを超えた。

⑶スモールビジネスサタデー5820万人
⑷感謝祭当日4970万人
⑸日曜日4310万人

このオンラインの購入動機。
当然と言えば当然だが、
49%の顧客が｢無料配達｣を、
その理由として挙げている。

オンライン注文&店舗受け取りは20%。
ウォルマートのサイト･ツー･ストア型は、
昨年比で15%増。

平均すると、消費者はこの5日間で、
ホリデーシーズンの買物の52%をする。

クリスマスよりも、
圧倒的にサンクスギビング週間の方が多い。

この傾向は高まる。

そしてオンライン販売も激増を続ける。
店舗販売はその分、減っていく。

中国や韓国も同じ傾向にある。
日本はどうか。

ここでよく考えなくてはいけない。

ピーター･ドラッカーは言った。
予測や予言はしてはならない。
真実を見誤ることがある。

そのかわりにモニタリングせよ。
つまり継続的に観察せよ。

そうすれば｢すでに起こった未来｣がわかる。

新しいものに飛びついてはならない。
しかもアメリカで起こったことが、
そのまますぐに日本で起こるとは限らない。

月刊商人舎11月号特集。
｢波の下にある潮流｣

｢波は短期的に動揺と混乱を引き起こすが、
長期的には波の下にある潮流のほうが
ずっと重要である――｣
アル・ライズ＆ジャック・トラウト。

毎日のように書いているし、
語っている。

このフレーズは気に入った。
何を見ても、何を読んでも、
｢波の下｣を考える。

｢すぐ役立つことはすぐに役立たなくなる｣
(橋本武先生の言葉)

これも頭に残ってはなれなくなったが、
同じ現象が私のなかで起こっている。

波の上の動揺や混乱を、
云々かんぬんする輩がいるが、
それを聞いてはならない。

わかる人にはわかるだろうが。

テレビを見ても、
本や新聞や雑誌を読んでも、
ネットの発言を覗いても、
波の下の潮流を見透す心構えをもちたい。

さて日本で、
オンライン販売は増えるのか。

よく観察し、
深く考察すれば、
間違いなく増える。

しかしアメリカでは、
アマゾンもウォルマートも、
他の有力小売業も、
オンライン販売のシステムや、
その｢無料化｣に、
大きな投資をしてきた。

それがベースにあって、
現象が起こっている。

すなわち因果関係がある。
だから伸びている。

さて日本では、
どこがどう投資をしているのか。
それが問題だ。

その意味で、
イオンのオカドとの提携を、
軽く見てはいけない。

〈結城義晴〉