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2024年のゴールデンウィークが始まった。

当方は風邪をひいて、熱が下がらない。
38.0℃くらい。

私の経験では最初の段階で熱が出る。
37℃後半から38℃くらいにはなる。

その熱を下げると今度は、
喉が痛くなる。

喉の痛さに耐えていると、
それが治って今度は、
咳が出てくる。
止まらないほどの咳だ。

さらに咳が少しずつ出なくなって、
鼻水がでるようになる。
そうなると風邪は退散する。

ところが今回は、
熱を下げ、喉の痛みが過ぎ、
止まらない咳をしのいで、
そろそろいいかなという時に、
また高熱が出た。

心配になって、
家から一番近い町医者に行った。

｢コロナではありません」
ジーパンをはいた若い医師がそう言った。

そして薬を処方してくれた。

｢ひどい状態が続いたら、
総合病院に行ってください｣

了解。

あとから考えると今回は、
風邪の引きはじめに、
大阪へ出張した。

最初の晩に高熱が出た。
その熱を一晩で下げて、
5時間の講義をした。

最後の講義では声が嗄れて、
喉が痛くなった。

これもきちんと体調管理して、
講義に臨めなかった自分の責任ではあるけれど。

その晩ものどの痛みに耐えつつ、
養生した。

翌朝早くからハードワークをした。

それが風邪のプロセスの後半、
高熱が出る原因になったのだと思う。

だから静養して寝ていれば必ず治る。

さて、
KDDIによるローソンのTOBが成立した。
Take-Over Bid、株式公開買い付け。

今年の2月、
KDDIが4900億円を投じて、
TOBの手続きを行った。

TOBは3月28日から4月25日までの期間に、
1株1万360円で実施された。
買い付け予定数の下限は、
全体の約3割にあたる約1445万株だったが、
約3903万株の応募があった。

KDDIはローソン株を2.1%保有していた。

残りの株式を買い取る手続きを進める。
そのうえで今年の夏ごろに、
ローソンを非上場化する。

もともと三菱商事が、
ローソンの50.0％を保有している。

KDDIが50％を取得することで、
三菱商事と半々の持ち分法適用会社にする。

au(エーユー)ブランドのKDDIは、
これによって全国チェーンを傘下に持つ、
日本唯一の電気通信事業者となる。

ローソンは｢Ponta(ポンタ)ポイント｣をもつ。
コンビニでは唯一、ポイントシステムを導入している。

かつて㈱True Dataが、
その開発と運営を担っていたが、
最終的にKDDIがグループに入れて、
携帯電話や金融サービスなどの事業を、
コンビニと組み合わせる。

｢デジタル技術を活用した店舗運営の効率化｣など、
ローソンのオペレーションに対する施策も、
発表されている。
それは時間がかかるだろう。

これでコンビニ3社は、
すべて非上場となる。

セブン-イレブン・ジャパンは、
セブン＆アイ・ホールディングス傘下で非上場。
ファミリーマートは伊藤忠商事の完全子会社、
ローソンが三菱商事とKDDIの持ち分法適用会社。

コンビニエンスストア業態が、
チェーンストアとして、
成長性や収益性を競う段階から、
次の段階に移ったのか。

三社による鼎占となって、
なおかつ全体に店舗数が増えることはない。
日販の売上げが飛躍的に伸びることもない。

ならばその店舗ネットワークを活用する。
それは当然の思考回路かもしれない。

しかしコンビニが小売業であることは、
厳然とした事実である。

しかもフランチャイズビジネスである。

顧客と加盟店オーナーとそこで働く人が、
メリットのある施策でなければ、
思った通りの成果は上げられないだろう。

携帯電話や金融サービスとのコラボで、
オーナーに見返りがくるのか。
従業員が喜ぶ店舗運営になるのか。

これが基本中の基本だ。

店は客のためにあり、
店員とともに栄える。

フランチャイズの場合、
加盟店は｢店員｣である。

コンビニは客のためにあり、
｢加盟店｣とともに栄える。

これを忘れてはならない。

〈結城義晴〉